住宅購入 相談 を専門FPにするメリット｜住宅購入 オンライン相談はとても便利

公開日 2025年3月24日 最終更新日 2025年3月29日

住宅購入 相談 を専門FPにするメリット

マイホーム購入は、人生でもっとも大きな買い物の一つです。それだけに、不安を抱えている方も少なくありません。最近では、ファイナンシャルプランナー（FP）によるオンラインでの住まいに関する相談サービスが注目を集めています。

「住宅ローンの返済が心配」「何から始めればいいのか分からない」——こうした悩みを解決する第一歩として、プロの視点でのアドバイスを求める方が増えています。資金計画やライフプランの見直しを通じて、安心して住まいの購入に踏み出す方が多くなってきています。

この記事では、家を買う前にFPへ相談する人が増えている背景と、特にリモートでの面談が支持されている理由について詳しく解説します。

なぜ今、プロへのFP相談が増えているのか？

近年、マイホーム購入を検討している30代〜40代の共働き世帯を中心に、不安を抱える人が増えています。その背景には、以下のような要因があります。

これらの主要な不安要素について、詳しく解説していきます。

１．物価やエネルギーコストの上昇による家計の圧迫

ここ数年、食料品や日用品の値上げが相次ぎ、光熱費やガソリン代などのエネルギーコストも大幅に上昇しています。特に子育て世帯では、食費や水道光熱費、交通費などの生活費がかさみ、家計に与えるインパクトは大きくなっています。結果として、以前よりも「月々の支出が増えている感覚」が強まり、住宅購入に踏み切れない要因となっています。

２．将来的な収入の見通しが立てにくくなっていることや雇用の不安定化

テレワークや副業の普及など働き方が多様化する一方で、企業の業績悪化や雇用の流動化によって、長期的に安定した収入を見込める人は減少傾向にあります。また、年功序列の崩壊や昇給幅の鈍化などにより、「10年後、20年後の自分たちの年収がどうなっているか分からない」という不安が、住宅ローンという長期返済に対するハードルを高めています。

３．日銀の金融政策変更に伴う住宅ローン金利の上昇傾向

日銀のマイナス金利政策解除や金利引き上げ観測を受けて、2024年から2025年にかけて住宅ローン金利がじわじわと上昇しています。特に、固定金利はすでに上がり始めており、今後は変動金利も影響を受ける可能性があると見られています。このような環境下では、「今ローンを組んでも大丈夫か？」「今後さらに金利が上がったら返済がきつくなるのでは？」といった不安が強まっています。

４．子どもの教育費や親の介護、老後資金など、ライフイベントが重なる時期の資金計画が難しい

30代〜40代の共働き世帯は、マイホーム購入だけでなく、子どもの教育費、親の介護費用、自身の老後資金の準備など、複数のライフイベントが重なりやすい時期です。これらの支出は時期も金額も予測が難しく、「住宅にいくらまでかけて良いのか分からない」「後々お金が足りなくなるのでは」といった漠然とした不安を抱えがちです。

これらの不安要素が重なり、「家を買いたいけれど、本当に大丈夫だろうか？」と立ち止まる方が多いのです。特に、初めての住宅購入で知識もなく、誰に相談すれば良いのか分からないという声はよく耳にします。

５．不動産会社や銀行では得られない中立的なアドバイス

多くの方が不動産会社や金融機関で相談をしますが、こうした場所では中立的な立場からの助言を得るのは難しいことが多いです。不動産営業は契約を優先しがちであり、銀行の担当者も自社ローンを勧める立場にあります。

一方、FPは顧客の立場に立ち、家計全体を踏まえたうえで提案ができる存在です。「今は購入を見送った方が良い」といったアドバイスも含めて、長期的な視野で判断をサポートしてくれます。

FP相談で得られる具体的なメリット

そこで力を発揮するのが、ファイナンシャルプランナー（FP）です。FPは、家計や保険、住宅ローン、資産形成、老後資金まで幅広いお金の専門家であり、住宅購入という人生の大きなイベントにおいても、以下のようなサポートを提供してくれます。

１．購入可能な価格帯が明確になる

現在の収入や支出、貯蓄状況、今後のライフイベント（子どもの進学、転職、定年など）を踏まえて、どのくらいの物件価格であれば無理なく購入・返済が可能かをシミュレーションします。

２．ローンの選び方が分かる

変動金利・固定金利の違い、各金融機関のローンの特徴、団体信用生命保険（団信）の違いなど、選択肢が多くて迷いやすいポイントについても、あなたのライフプランに合った最適な住宅ローンを提案してもらえます。

３．将来の資金計画が見える化される

住宅購入後の教育費、車の買い替え、旅行、老後資金まで含めて、長期的なキャッシュフロー表を作成。将来の安心感が格段に高まります。

４．中立な判断と家計全体を整える機会になる

不動産会社や金融機関のように商品販売が目的ではないため、FPはあくまで顧客目線でのアドバイスが可能です。「今は買わない方がいい」という判断も正直に伝えてくれる存在です。

また、家を買うタイミングで保険の見直しや資産運用の検討を行うことで、家計全体をバランスよく整えることができます。

オンライン相談が選ばれる理由

ここ数年でマイホーム相談は、今やオンラインが主流になりつつあります。「オンライン相談」が急速に広まり、特に以下の理由から支持を集めています。

１．忙しい共働き世帯でも利用しやすく時間の制約が少ない

平日は仕事、土日は家事・育児で忙しい中、時間を作ってFP事務所に出向くのはハードルが高いもの。オンライン面談なら、仕事終わりや子どもが寝た後など、都合の良い時間に自宅から相談可能です。

２．地域を問わず質の高いFPとつながれる

近くに信頼できるFPがいない場合でも、オンラインなら都市部や全国各地の専門家とつながることができます。地元にこだわらず、実績のあるFPを選べるのも大きな魅力です。

３．画面共有で分かりやすい

画面共有を使ってライフプランのシミュレーションや資料を確認できるため、紙よりも分かりやすいと好評です。リアルタイムで数値を変えて確認できる点も、対面以上のメリットといえます。

４．小さなお子さんがいても外出不要で安心

特に小さなお子さんがいる家庭や、ご高齢のご家族と同居されている方にとって、外出せずに相談できるのは大きな安心材料です。

FPへの相談サービスには、「無料」と「有料」の2つがありますが、それぞれに特徴があります。

１．無料相談は主に不動産会社や保険会社、金融機関の営業が提供

無料FP相談は、主に不動産会社や保険会社、金融機関の営業が提供しています。気軽に相談できるのが魅力ですが、基本的には自社の商品をすすめる営業目的であるケースが多く、提案が偏りがちです。また、時間制限や相談内容の制約もあるため、深い相談ができないことも・・・。

一方、有料のFP相談では、費用が掛かるデメリットがある一方で、以下のようなメリットがあります。

２．中立的な立場からのアドバイスが受けられる

有料のFP相談の最大の特徴は、「中立性」です。不動産会社や銀行の無料相談では、どうしても自社商品（物件や住宅ローン）を勧めるバイアスがかかりやすく、「本当に自分に合っているか？」を冷静に見極めるのが難しいこともあります。

一方、有料のFPは「売る」ことが目的ではなく、あくまで相談者の人生や家計全体を見据えた立場で助言を行います。「今はまだ買わない方がいい」「予算を抑えて将来に備える選択もある」といった、購入を前提としないアドバイスもできるのが特長です。

さらに住宅ローンだけでなく教育費や老後資金まで含めた資産運用アドバイスまで含めたライフプラン設計など、長期視点のサポートが可能です。

３．相談者の利益を最優先に考えてくれる

FPの収入源が「相談料」であるからこそ、目の前の相談者にとって最善の選択肢を真剣に考えてくれます。

たとえば、住宅ローンの借入額を無理に増やす提案ではなく、「教育資金や老後資金も見越して、今は少し控えめに抑えておく方が良いですよ」と、長期的な視点から提案してくれます。さらに、生命保険の加入状況や家計のバランスにも目を向け、家族全体にとって安心できる設計を目指します。

つまり、売り手側ではなく、「あなた側に立って考える」唯一の専門家なのです。

４．じっくりと時間をかけて、将来を見据えたプランニングが可能

無料相談では1回30分～1時間程度と、時間が限られていることが多く、どうしても表面的なヒアリングや概算シミュレーションで終わってしまいがちです。

有料のFP相談では、現状の家計や収支の洗い出しから始まり、お子さんの進学、住宅ローン返済、車の買い替え、旅行、介護、老後生活…といった人生全体を見渡す「ライフプランニング」にしっかり時間をかけて向き合います。

数字をもとにしたキャッシュフロー表（収支の推移表）を用い、数年後・数十年後の見通しまで具体的に「見える化」することで、購入の安心感が格段に高まります。

５．複数回にわたって継続的にサポートを受けられる

住宅購入は「一度の相談」で完結するものではありません。
物件の選定→購入判断→住宅ローンの事前審査・本申込→引き渡し→新生活スタート…と、各ステージで必要な判断や調整が発生します。

FPによる有料相談では、初回の面談だけでなく、複数回にわたるサポートが受けられるのが大きなメリットです。ライフステージの変化（出産・転職・子どもの進学）に応じて再相談したり、住宅ローンの借り換えや資産運用の相談なども一貫して対応可能です。

「人生の伴走者」として、ずっと相談できるパートナーがいるという安心感は、マイホーム購入後の生活にも大きな支えとなるでしょう。

料金については様々な形態が見受けられますが、相場は、回数制であれば一回の相談につき5,000円〜10,000円程度、ライフプラン作成を含むパッケージで5〜10万円程度が一般的です。一見高く感じるかもしれませんが、住宅という数千万円の買い物を失敗しないための保険と考えれば、十分に価値のある投資といえます。

「マイホーム購入の相談窓口」の住宅購入 オンライン相談の強み

マイホーム購入の相談窓口（株式会社Erwin）では、大阪や神戸を拠点にマイホーム購入専門のファイナンシャルプランナー（FP)がオンラインで全国からの住宅に関する相談サービスを提供しています。不動産の購入だけにとどまらず、家計全体を見据えた丁寧なサポートが強みです。特徴は以下の通りです。

１．ライフプランの作成が基本

住宅購入は、人生の中でも大きなライフイベントです。しかし「今の年収でどのくらいの物件が適正か」「教育費や老後資金と両立できるか」などの疑問を抱えたままでは、安心して購入を進めることはできません。

「マイホーム購入の相談窓口」のオンライン相談では、まずはご家庭の収入・支出、貯蓄、現在のライフスタイルや将来のライフイベント（子どもの進学、転職、定年退職など）を丁寧にヒアリング。将来のキャッシュフロー（家計の流れ）を可視化し、住宅購入後も安心して生活を続けられるような長期的な資金計画を一緒に作成します。

住宅購入だけでなく、教育費や老後資金まで一貫して見通したライフプランをご提案するため、「この先も安心して暮らせる」という具体的な根拠が得られます。

２．無理のない住宅ローンの提案

住宅ローンは「金利タイプ」「借入額」「返済年数」など多くの選択肢があるため、何を基準に選べば良いか分からない方も多いのが現状です。

マイホーム購入の相談窓口では、住宅ローン専門のFPが、変動金利・固定金利の特徴やリスクの違い、団体信用生命保険（団信）の特徴まで含めて丁寧にご説明。相談者の将来設計や性格に合ったローンの組み方をご提案します。

また、必要に応じて複数の金融機関の条件（適用金利・手数料・特典など）を比較し、最も有利な借入方法を一緒に検討。無理なく返済を続けられる計画を立てることで、「住宅ローン破綻」という最悪の事態を防ぎます。

３．住宅購入後もサポート可能

家を買った後も、生活は続きます。住宅ローンの返済だけでなく、子どもの進学や保険の見直し、老後資金の積立など、ライフステージに応じた家計の最適化が必要になります。

「マイホーム購入の相談窓口」のサービスでは、購入後も追加費用がかからずに継続的にご相談いただけます。例えば「教育資金をどう積み立てるか」「家計の支出をどう見直すか」「つみたてNISAやiDeCoを使った資産形成を始めたい」など、人生のさまざまなタイミングでサポート可能です。

“家を買って終わり”ではなく、長く寄り添えるパートナーとして、安心できる暮らしをサポートしていきます。

４．オンラインで全国対応

「マイホーム購入の相談窓口」のサービスは、ZoomやGoogle Meetなどを活用したオンライン面談を導入しており、神戸・大阪を中心としながらも全国どこからでもご利用いただけます。

これにより、近隣に信頼できるFPがいない地域の方でも、都市部で実績豊富なFPのサポートを受けることが可能です。面談前にヒアリングシートを記入していただき、事前準備も万全に行うため、初回から質の高い相談が可能です。

対面と変わらない臨場感・安心感をもって、住宅購入の大きな判断をサポートいたします。

５．柔軟なスケジュール対応

共働き世帯や子育て中のご家庭では、日中や平日に時間を取るのが難しいこともあります。「マイホーム購入の相談窓口」では、そうしたライフスタイルに配慮し、平日夜間や土日祝日でもご相談を受け付けています。

「子どもが寝た後の時間」「夫婦が揃う週末の午前中」など、ご都合に合わせてフレキシブルに対応。LINEやメールでの事前やり取りも可能なため、スムーズに日程調整ができます。

時間がないからと相談を先延ばしにせず、タイミングを逃さずに住宅購入の準備を始めていただけます。

最後にこれまでマイホーム購入の相談窓口に実際にご相談いただいた依頼者様のご不安の解決に至った経緯についてお伝えします。

１．30代夫婦（子ども1人）共働きで年収800万円、郊外の戸建てを検討中

このご家庭は「子どもが小学校に上がる前に戸建てを購入したい」という希望があり、通勤や学区、予算のバランスに悩んでいました。当初検討していた物件は5,500万円ほどでしたが、ライフプランを作成したところ、今後の教育費（中学受験、大学進学）や老後資金を含めた長期的な支出を加味すると、住宅ローン返済が家計を圧迫する恐れがあることが判明。

そのため、予算を4,500万円に見直し、変動金利と固定金利のハイブリッド型ローンを活用。余裕をもった返済計画と、教育資金積立との両立が実現しました。結果として「背伸びせず、将来も安心できる選択ができた」と満足いただきました。

２．40代単身女性、マンション購入を検討中

この方は「老後も自分らしく暮らせる住まいを今のうちに持っておきたい」という思いで、都心近郊の新築マンション購入を検討していました。年収は安定しているものの、住宅ローンを完済する年齢が定年と重なることが不安材料でした。

面談では、ライフプランとキャッシュフローを可視化し、65歳時点での貯蓄残高や退職金、年金額を予測。退職後の生活費も含めた計算の結果、「老後のキャッシュフローが悪化する可能性があることを把握」し、これを解消する手段のひとつとして「これまで知識不足で手をつけてこなかった、NISA制度を計画的に活用することで、老後の負担を最小限にできる可能性がある」ことが明らかになりました。

また、団信の内容やマンションの管理費・修繕積立金も加味して無理のない予算に調整し、将来への不安をクリアにした上で安心して購入に進むことができました。

まとめ

マンションや一戸建ての購入は、人生における大きな節目です。しかし、目先の価格や利便性だけで判断すると、将来的に「こんなはずじゃなかった」と後悔するリスクもあります。

不安を抱えたまま購入を進めるのではなく、まずは信頼できるFPに相談することで、自分たちにとって最適なマイホーム購入のタイミング・購入金額・住宅ローンの形が見えてきます。

そして、オンライン相談であれば、忙しいご家庭でも手軽に、かつ本格的なサポートが受けられる時代です。数千万円の買い物だからこそ、「プロの力を借りる」という選択が、後悔のないマイホーム購入への第一歩になるはずです。

「マイホーム購入の相談窓口」では、初回面談のご予約を随時受け付けております。まずはお気軽にお問い合わせください。